病院DXとは？　背景からできること、導入のポイントと注意点を分かりやすく解説

・医療DXとの関係

医療DXとは、保健・医療・介護の各分野で発生する情報やデータを活用し、標準化・共有を進めることで、医療の質の向上や効率化を図る取り組みである。全国医療情報プラットフォームの整備や電子処方箋の普及、オンライン資格確認、電子カルテ情報共有サービスなどが代表例として挙げられる。

病院DXは、その中でも病院における取り組みに焦点を当てたものであり、業務効率化や医療提供体制の見直しを通じて、現場の変革を実現するものである。電子カルテや予約システムの導入、院内業務の効率化などが代表例であり、病院DXは医療DXの一部として位置づけられる。

・医療従事者不足への対応

医師や看護師の不足、事務負担の増加は、医療現場が抱える深刻な課題である。医師については、地域や診療科による偏在が顕著であり、特に地方の医療機関では慢性的な人手不足が続いている。看護師についても、離職率の高さや夜勤負担の重さから、必要な人員を確保しにくい状況が続いている。

さらに、診療報酬請求（レセプト）業務や入院手続き、各種書類対応など、医療事務の負担も増加傾向にある。このような状況に対応するため、デジタル技術を活用して業務プロセスを効率化し、限られた人材で医療提供体制を維持できる環境を整えることが急務となっている。

・医師の働き方改革への対応

2024年4月から医師の時間外労働に上限規制が適用されたことで、医療機関には継続的な労働時間管理と業務効率化が求められている。これまで医師の長時間労働に依存してきた医療現場では、従来の業務体制を見直す必要性が高まっている。

こうした背景から、電子カルテや業務管理システムの導入によって、医師や看護師が行っていた書類作成や情報入力などの業務を削減し、自動化する取り組みが注目されている。業務効率化を実現することで、医療従事者の負担を軽減しながら、適切な労働時間管理につなげることが可能となる。

・高齢化による医療需要の増加

日本では少子高齢化が急速に進んでおり、今後も医療・介護ニーズの増加が見込まれている。厚生労働省の推計では、2040年に向けて75歳以上の救急搬送は増加し、特に85歳以上では2020年と比べて約75％増となる見込みである。また、在宅医療の需要についても、75歳以上で約43％増、85歳以上で約62％増と大幅な伸びが見込まれている。

• ※参考：[厚生労働省]新たな地域医療構想を通じて目指すべき医療について（PDF）

一方で、医療従事者の数が患者数の増加に追いついておらず、現行の人員でより多くの患者に対応するためには、業務効率化が不可欠である。デジタル技術を活用して診療フローや情報管理を最適化することで、増大する医療需要に対応しながら医療提供体制を維持することが求められている。

・政府による医療DX推進

政府は医療DXを政策として積極的に推進しており、医療機関に対してデジタル化対応を求める動きが強まっている。具体的には、マイナンバーカードを活用したオンライン資格確認システムの運用が全国の医療機関で進められているほか、電子処方箋の普及も進められている。電子処方箋により、処方情報が医療機関や薬局間で共有される仕組みが整備されるため、重複投薬の防止や薬剤師との連携強化が期待されている。

• ※参考：[厚生労働省]オンライン資格確認（マイナンバーカードの保険証利用）
• ※参考：[厚生労働省]医療機関・薬局向け電子処方箋について

また、電子カルテ情報共有サービスの整備・展開が進められており、医療機関間での患者情報の共有を円滑にする基盤づくりが進行している。こうした政府主導の施策への対応という観点からも、病院DXへの取り組みは医療機関にとって避けられない課題となっている。

• ※参考：[厚生労働省]電子カルテ情報共有サービス

・アナログ業務のデジタル化

カルテや問診票、患者の観察記録などを紙からデジタル化することで、病院DXを促進できる。代表的な例として電子カルテの導入があり、患者情報をリアルタイムで共有しやすくなる。紙管理では情報共有に時間がかかる上、紛失リスクもある。デジタル化すれば必要な情報をすぐ確認でき、スタッフ同士の連携も迅速に行える。

また、紙代や印刷コストの削減に加え、業務効率化による運用負担の軽減にもつながる。業務負担の軽減により、スタッフの働きやすさ向上や定着率改善も期待される。

・オンラインでの予約・問診・診療

予約や問診をオンライン化することで、病院側は受付業務や電話応対の負担を軽減できる。患者も自宅から予約や問診入力が可能となり、利便性が向上するほか、待ち時間の短縮や院内の混雑緩和にもつながる。

さらに、オンライン診療の導入により、医師の判断のもとで通院が難しい患者にも対応できるようになる。これにより、患者の受診機会拡大や満足度向上が期待される。

・チャットツールの活用

チャットツールを活用することで、院内コミュニケーションを効率化できる。電話や口頭による申し送りでは、情報伝達漏れや聞き間違いが発生するリスクがある。チャットツールを活用すれば、内容が記録として残るため、後から内容を確認できる。

また、時間や場所を問わず連絡できるため、迅速な情報共有につながる。そのため、部署間連携の強化と業務スピードの向上につながる。

・オンライン会議の実施

ZoomやGoogle Meetなどのオンライン会議ツールを活用すれば、会議や研修を効率的に行える。対面会議では移動や会場準備に時間が必要となるが、オンライン会議であれば場所を問わず参加できるため、業務負担の軽減が図れる。

また、録画機能を利用すれば、当日参加できなかったスタッフも後から内容を確認できる。情報共有の質を維持しながら、会議運営の効率化を実現できる。

・業務アプリの活用

業務アプリを導入することで、院内業務を効率的に管理できる。稟議書や議事録、研修レポート作成、タスク管理、資料提出などをオンライン上で完結できるため、紙書類管理の手間を削減可能である。

さらに、上長による確認や承認作業も円滑になり、対応スピードも向上する。また、書類提出漏れや確認漏れを防ぎやすくなる点もメリットである。情報共有を効率化しながら、組織全体の生産性向上に寄与する。

・クラウドサービスの活用

クラウドサービスを活用することで、院内外での情報共有や患者対応を効率化できる。例えば、患者の遠隔対応や在宅医療支援では、クラウド上で情報を管理することで円滑な連携が可能である。

また、レントゲンやMRI、CTなどの医療画像もオンラインで閲覧できるため、複数の医療従事者がリアルタイムに情報を確認しやすい。このように、コミュニケーションや情報共有が円滑になることで、患者サービスの利便性向上や医療の質の向上につながる。

・膨大なデータの活用

病院DXを推進することで、従来は管理が難しかった膨大なデータを活用しやすくなる。主なデータには、電子カルテや症例データ、診療報酬請求情報、X線・CT・MRIなどの医用画像データ、心電図や血圧といったバイタルサイン情報などが挙げられる。

これらのデータを分析することで、診療傾向や業務課題を可視化しやすくなる点がメリットである。経営改善や医療サービスの質の向上に役立つだけではなく、より適切な診療判断や医療提供の実現につながる。

・万全なセキュリティ対策

医療情報をデジタル化すると、サイバー攻撃や不正アクセスによる情報漏えいリスクが高まる。そのため、ファイアウォールの設置やデータの暗号化、アクセス権限管理など、技術的な対策を徹底する必要がある。

また、システム面だけではなく、職員のセキュリティ意識の向上も重要である。定期的にセキュリティ研修を実施し、不審メールへの対応方法や情報管理ルールを共有し、組織全体で情報保護体制を強化することが重要である。

・コスト負担を考慮

病院DXでは、システム導入費や保守費用など多額のコストが発生する可能性がある。特に、中小規模の医療機関では、経営負担の増加を懸念して導入をためらうケースも少なくない。そのため、一度に大規模なDX化を進めるのではなく、優先順位を明確にした上で段階的に導入することが望ましい。

また、国や自治体の補助金制度を活用することで、費用負担の軽減も図れる。費用対効果を見極めながら、無理のない範囲で導入を進めることが重要である。

・医療従事者・患者双方のデジタル適応

病院DXを円滑に進めるには、医療従事者と患者の双方がデジタル化へ適応しなくてはならない。医療従事者側には、新しいシステムやデジタルツールを適切に活用するスキルが求められる。

一方、患者側もオンライン診療やオンライン予約を利用する際には、スマートフォンやパソコンの基本操作が必要となる。特に、高齢患者では操作に不安を感じるケースもあるため、分かりやすい説明やサポート体制の整備が求められる。

Q1．病院DXを導入するメリットは何ですか？

病院DXを導入することで、業務効率化や医療従事者の負担軽減、患者の利便性向上が期待できます。また、情報共有が円滑になることで、医療サービスの質の向上や働き方改革への対応にもつながります。

Q2．病院DXはどこから始めるべきですか？

まずは自院が抱える課題を明確にすることが重要です。例えば、紙書類の管理負担が大きい場合は電子カルテや文書管理システム、電話応対が多い場合は予約システムの導入など、優先度の高い業務から段階的に進めるとよいでしょう。

Q3．中小規模の病院でもDXは必要ですか？

必要です。人材不足や業務負担の増加は病院規模にかかわらず共通の課題であるため、中小規模の病院でもDXによる業務効率化や生産性向上が期待できます。